平成29年度資源評価報告書(ダイジェスト版)

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標準和名 ヒラメ 魚種写真
学名 Paralichthys olivaceus
系群名 太平洋北部系群
担当水研 東北区水産研究所

生物学的特性

寿命: 雄10歳、雌12歳
成熟開始年齢: 雄2歳(100%)、雌3歳(100%)
産卵期・産卵場: 5~9月(盛期は6~8月)、沿岸各地の粗砂および砂礫地帯(水深20~50m)
食性: 着底稚魚はアミ類、全長10cm以上は魚類、イカ類
捕食者: 着底直後はヒラメ(0歳魚)やエビジャコ類、着底後1~2ヶ月はヒラメ(1、2歳魚)や他の大型魚

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漁業の特徴

小型底びき網、刺網、定置網、沖合底びき網等により周年漁獲されている。漁獲物は、全長50cm以下の1、2歳魚が大半を占めていたが、2010年の卓越年級群の発生と、東日本大震災(震災)により漁獲努力量が大幅に減少した影響で、震災後は3歳以上の個体も多く漁獲されている。資源保護と管理を目的とした水揚げ物の全長制限(30cm、地域により35cm)が実施されている。また、1990年代から種苗放流が盛んに行われている。2015年は133万尾の人工種苗が放流された。

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漁獲の動向

漁獲量は10年程度で周期的に変動している。1995年以降では、2004年に最低となったがその後増加し、2006~2010年はほぼ2,000トン以上を維持した。震災に伴う漁獲努力量の大幅な減少により、2011、2012年は大きく減少したが、2013年以降回復し、2016年は2,332トンであった。また、2016年漁期(7~翌年6月)の漁獲量は3,010トンであった。太平洋北部系群は、青森~岩手県と宮城県~茨城県の2つの群に分かれている可能性が指摘されている。震災前の漁獲量の長期的な変動傾向は北部(青森~岩手県)と南部(宮城~茨城県)で概ね共通していたが、震災後は南部のみで増加している。

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資源評価法

1990~2015年漁期における雌雄別年齢別漁獲尾数を基にコホート解析により資源量を推定した。ただし、1990~2005年漁期は福島県の、2006~2015年漁期は宮城県、福島県、茨城県の雌雄別年齢別漁獲尾数を基に南3県の資源量を推定した。これらの値を海域全体に引き延ばして系群全体の資源量とした。

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資源状態

資源量は、加入量変動の影響を受けて増減を繰り返している。2000年漁期以降では、2004年漁期に最低となったが、2005年、2007年、2010年級群の加入量が多かったため、2006年漁期以降、高い水準を維持している。また、2010年漁期以降は、震災による漁獲努力量の減少と、2010年級群の好加入が同時に生じたため、資源量は急増している。2015年漁期の資源量は1.83万トン、雌の親魚量は7,990トンと非常に高い水準であった。漁獲割合は2006~2010年漁期は39~56%であったが、震災後の2011~15年漁期は13~16%を推移している。震災前の20年間(1990~2009年)の資源量推定値の最高値と0を3等分して、上から高位、中位、低位とし、2015年漁期の資源量から水準は高位、直近5年間(2011~2015年漁期)の資源量の推移から動向は増加と判断した。

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管理方策

現状の資源水準は高位である。加入量を有効に利用する漁獲圧(Fmax)で漁獲を継続しても当面は震災後の高い資源水準を維持できると予想される。そのため、加入量を有効利用することを管理方策とし、Fmaxを管理基準として2018年漁期ABCを算出した。また、水揚げ物の全長制限を今後も維持することが、資源管理に有効である。2004~2010年漁期の混入率は5~15%を推移している。2015年漁期の混入率、添加効率は未確定である。
管理基準 Target/Limit 2018年漁期ABC
(千トン)
漁獲割合
(%)
F値
(現状のF値からの増減%)
Fmax Target 3.25 20 0.26
(-2%)
Limit 3.94 24 0.33
(+24%)

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資源評価のまとめ

管理方策のまとめ

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執筆者:栗田 豊・冨樫博幸・服部 努・柴田泰宙

資源評価は毎年更新されます。