平成25年度資源評価票(ダイジェスト版)

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標準和名 ズワイガニ 魚種写真
学名 Chionoecetes opilio
系群名 北海道西部系群
担当水研 北海道区水産研究所

生物学的特性

寿命: 不明(京都府沖では、13~15年と推定されている)
成熟開始年齢: 不明
産卵期・産卵場: 不明(本海域内における再生産の可能性が高い)
索餌期・索餌場: 不明、漁場は水深400m前後の海域
食性: 成体は主に甲殻類や二枚貝、クモヒトデ、この他に魚類、イカ、ゴカイ、巻貝など
捕食者: マダラ

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漁業の特徴

北海道西部海域におけるズワイガニは、主にずわいがにかご漁業(知事許可漁業)で漁獲されている。現在、3隻がべにずわいがにかご漁業とずわいがにかご漁業の知事許可を得ており、11月1日~翌年4月30日のずわいがにかご漁業の操業期間中は、べにずわいがにかご漁業に併行してずわいがにかご漁業を行っている。甲幅10cm(省令は9cm)以上の雄のみの漁獲が認められている。

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漁獲の動向

1986年以降の漁獲量は、1990年頃まで減少した後、1997~2008年は30~40トンで安定している。2009年の漁獲量は19トンに減少したが、2012年には25トンに増加した。2009~12年の漁獲量は1986年以降で最低レベルとなったが、これはカゴ操業船3隻のうちの1隻が、冬季の荒天と単価安のためほとんど操業しなかったことによるものである。漁獲量は漁期年(7月~翌年6月)で集計した。

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資源評価法

冬季の海況の良否により漁獲努力量が変動し、このことが毎年のCPUEに影響を及ぼしている。しかしながら、対象漁業においては、漁業情報により資源の水準と動向を判断することが不可欠であることから、操業船個別の漁獲量とCPUEおよび各漁場ごとのCPUE変動を併せて中長期的・総合的に資源の水準と動向を判断した。

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資源状態

漁獲量は、1986年度以降減少傾向を示していたが、1997年度以降は19~43トンで安定して推移している。またCPUEも短期的には海況に影響されて変動しつつも、1990年代の低い水準から、2000年以降上昇し、近年は比較的高い水準で安定している。直近5年間のCPUEは、全体としても漁場別にも、横ばい~上昇傾向にある。これらのことから、資源水準は高位で、資源の動向は増加傾向と判断した。


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管理方策

許可隻数と漁場が限定され、漁期や甲幅の規制も行われていることから、この管理措置を継続しつつ現状の漁獲量を維持する。短期的にCPUEに変動がみられる中でも、1997年度以降10年間以上にわたり19~43トンの安定した漁獲が維持されていることから、知事管理漁業における複数の操業条件が資源の持続的利用に効果を果たしているものと考え、現行の操業形態になった1997年以降の最大漁獲量43トン以下の漁獲量であれば、持続的な生産が得られるものと判断し、これをABCとして設定する。操業に際しての制限条件は、漁業が資源に及ぼす影響を低減させる機能を果たしており、予防的措置はすでに講じられていると判断される。
漁獲シナリオ
(管理基準)
F値
(Fcurrentとの
比較)
漁獲割合 将来漁獲量 評価 2014年ABC
5年後 5年平均
1997年度以降の
最大漁獲量
(C1997)
43トン
コメント
  • 本系群のABC算定には、「取り残し資源量一定等の方策」を用いた
  • 本系群については、既存の情報からは資源量の算定が困難なことから、F値、漁獲割合、将来漁獲量の算定、定量的な評価は行っていない
  • 平成23年に設定された中期的管理方針では、本資源は「資源の維持若しくは増大を基本方向として、安定的な漁獲量を維持できるよう、管理を行うものとする」とされている
  • 漁獲量とCPUEは近年安定しており、資源量も安定していると推測される
  • 漁業規模が小さく、調査情報もほとんどないことから、ABCに高い信頼性を確保することは困難
  • かご漁業許可に際していくつかの制限があり、このことが漁獲努力量及び漁獲量の制限に機能している
  • その結果としての最大漁獲量43トン以下の漁獲量であれば資源は維持されると過去の漁獲量から判断し、これをABCとして設定している
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    資源評価のまとめ

  • かにかご漁業による漁業情報から中長期的・総合的に資源状態を評価
  • 近年の低い漁獲努力量のもとで、比較的高い水準のCPUEが維持されている
  • 1997年度以降10年以上にわたり19~43トンの安定した漁獲量が維持されている
  • 資源水準は高位、動向は増加
  • 管理方策のまとめ

  • 現状の漁獲量を維持する
  • 許可条件・自主規制等の遵守による資源管理
  • 漁業情報による資源状況のモニタリング
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    執筆者:濱津友紀

    資源評価は毎年更新されます。