令和2年度資源評価報告書（ダイジェスト版）
| 標準和名 | ケンサキイカ |  |
| 学名 | Uroteuthis edulis | |
| 系群名 | 日本海・東シナ海系群 | |
| 担当水研 | 水産資源研究所 |
生物学的特性
| 寿命： | 1年 |
| 成熟開始年齢： | 5ヶ月（一部）、8ヶ月（ほぼ50％）、10ヶ月（100％） |
| 産卵期・産卵場： | 周年、盛期は冬以外、主産卵場は東シナ海南部 |
| 食性： | 小型の魚類、甲殻類、軟体類 |
| 捕食者： | 不明 |
漁業の特徴
沿岸域では主にいか釣り漁業（いか釣り）や定置網漁業により、沖合域では主に底びき網漁業により漁獲される。
長崎県沖合～山陰沖では沖合底びき網漁業（沖底）の漁場が形成される。
東シナ海南部では以西底びき網漁業（以西）が本種を対象とする夏季の操業を行っていたが、2004年以降、この操業は希になった。
この海域を主漁場にいか釣り漁船による操業が6月～10月に行われているが、規模の縮小が続いている。
多数の外国漁船の操業が東シナ海で確認されており、本種を漁獲しているものと思われる。
漁獲の動向
総漁獲量は1988年には3.53万トンであったが、減少して2001年以降は1.00万トン前後で推移しており、2019年は過去最低の3,939トンであった。
海域別でみると、九州西岸～日本海西部では1988年の2.42万トンから変動しながら減少し、2019年は3,886トンであった。
一方、東シナ海南部では1988年には1.10万トンだったが、減少が続いており、2019年は52トンであった。
資源評価法
資源水準は総漁獲量から判断した。
沿岸域におけるいか釣り、東シナ海におけるいか釣り、2そうびき沖底および2そうびき以西の単位努力量あたり漁獲量（CPUE）から算定した来遊量指数を資源量指標値として、資源動向の判断に資した。
2そうびき以西については2019年に漁獲があった漁区について過去に遡って求めたCPUEを用いた。
資源状態
資源量指標値は概ね横ばいで推移していたが、2019年に大きく低下し、計算可能な2002年以降では最低値となった。
水準は、1988年～2019年の総漁獲量の最大値と最小値の範囲を3等分した値をそれぞれ高位と中位、中位と低位の境界値とし、2019年の漁獲量から水準は低位と判断した。
直近5年（2015年～2019年）の資源量指標値の推移より資源動向を減少と判断した。
管理方策
資源量指標値の変動傾向に合わせて漁獲を行うことを管理方策として2021年ABCを算定した。
ケンサキイカ資源には複数の季節発生群が存在することが知られていることから、豊度の高い発生群を利用し、豊度の低い発生群を保護しながら漁獲することが有効である。
なお、かつての主漁場であった東シナ海南部には以西底びき網漁船はほとんど出漁していないものの、多数の外国漁船の操業が確認されており、本種を漁獲しているものと思われる。
我が国のみの努力で資源回復を図ることは困難であり、資源全体の評価および管理にあたっては関係各国の協力が不可欠である。
| 管理基準 | Target／Limit | 2021年ABC （百トン） |
漁獲割合 （％） |
F値 （現状のF値 からの増減％） |
| 1.0·C2019·0.82 | Target | 26 | － | － |
| Limit | 32 | － | － |
- Limitは、管理基準の下で許容される最大レベルの漁獲量、Targetは、資源変動の可能性やデータ誤差に起因する評価の不確実性を考慮し、より安定的な資源の維持が期待される漁獲量
- ABCtarget＝αABClimitとし、係数αには標準値0.8を用いた
- ABC算定規則2-1)によって、ABCはABClimit＝δ1・Ct・γ1で計算した
- 現在我が国の漁船が主に利用している漁場は九州西岸から日本海西部であるが、この海域に来遊する群は外国漁船の影響の大きい東シナ海からの来遊量が多いことが指摘されている。我が国の漁獲努力は資源全体に大きな影響を与えていないと判断されることから、資源水準が低位であるものの、δ1は1.0とした
- γ1は、γ1＝1＋k(b/I)で計算し、係数k（標準値の1.0）、直近3年間（2017年～2019年）の資源量指標値の傾きb(-4.79)と平均値I(27.2)より、0.824と計算された
- CtはC2019とし、2019年漁獲量で3,939トン
資源評価まとめ
- 総漁獲量から、水準は低位
- 主要な漁業のCPUEから算定した資源量指標値の推移から、動向は減少
管理方策のまとめ
- 資源量指標値の変動傾向に合わせて漁獲を行うことを管理方策として、2021年ABCを算定した
- 豊度の高い季節発生群を利用し、豊度の低い発生群を保護しながら漁獲することが有効である
- 東シナ海南部で多数の外国漁船が本種を漁獲しているものと思われる。資源全体の評価および管理にあたっては関係各国の協力が不可欠である
執筆者：酒井 猛・依田真里
資源評価は毎年更新されます。