平成２８年度資源評価報告書（ダイジェスト版）
| アマダイ類 |  |
|
| 学名 | Branchiostegus spp. | |
| 系群名（海域） | （東シナ海） | |
| 担当水研 | 西海区水産研究所 | |
生物学的特性
注：東シナ海域のアマダイ類にはアカアマダイ、シロアマダイ、キアマダイ、スミツキアマダイ、ハナアマダイが含まれるが、ここでは漁獲の主体であるアカアマダイの生物学的特性を示す| 寿命： | 雄10歳、雌9歳程度 |
| 成熟開始年齢： | 雌：2歳（24％）、3歳（40％）、4歳（52％）、5歳（74％）、6歳（92％） 雄：3歳（3％）、4歳（35％）、5歳（46％）、6歳（69％） |
| 産卵期・産卵場： | 7～10月（東シナ海）、7～11月（対馬北東海域）、6～10月（日本海南西海域）、9～11月（済州島周辺）、5～11月（台湾） |
| 食性： | 魚類、甲殻類、多毛類、頭足類、貝類、棘皮動物 |
| 捕食者： | 不明 |
漁業の特徴
東シナ海陸棚上～陸棚斜面域（以下、東シナ海陸棚域）を主分布域とするが、現在、我が国の漁業は日本海南西部～九州西岸（日本西岸）を主漁場としている。漁業の主体ははえ縄漁業であり、特に山口県と長崎県の漁獲量の割合が大きい。漁獲の主対象ではないが、各種底びき網漁業によっても漁獲されている。東シナ海陸棚域においては、1990年代初頭まで我が国のはえ縄漁業が主要な漁業であったが、現在では中国が漁獲の大半を占めている。また、韓国、台湾によっても漁獲されている。
漁獲の動向
東シナ海陸棚域および日本西岸における漁獲を合わせた我が国による総漁獲量は、1988年まで1万トン以上あったが、主に東シナ海における漁業の衰退により、その後激減した。2015年の漁獲量は、東シナ海陸棚域の10トンと日本西岸の574トンを合わせて584トン（速報値）であった。我が国以外の2015年の漁獲量は、中国では4.4万トン、韓国では1,901トンであった。主分布域である東シナ海陸棚域における我が国の漁獲量は周辺国の漁獲量に比べて小さく、我が国の漁業が評価対象資源全体に与える影響は限定的である。
資源評価法
東シナ海陸棚域と日本西岸の2海域について海域ごとに水準・動向の判断とABC算定を行い、2海域のABCの和を2017年ABCとした。東シナ海陸棚域では、資源水準を以西底びき網漁業（以西）の資源密度指数および着底トロール調査による底魚類現存量調査の結果から、資源動向を東シナ海陸棚域の資源量指標値（以西で継続してアマダイ類漁獲が得られている3漁場での1網あたり漁獲量（CPUE）および現存量推定値の相乗平均値）から判断した。日本西岸では、資源水準を長崎県沿岸域と福岡県の漁獲量から、資源動向を日本西岸の資源量指標値（沖合い底びき網漁業の資源密度指数、山口県におけるはえ縄漁業CPUEおよび日本西岸漁獲量の相乗平均値）の推移から判断した。
資源状態
東シナ海陸棚域の資源水準は、以西の資源密度指数が1995年以降大きく低下したことから、低い水準にあると考えられる。また現存量推定値が横ばいで推移していることから、資源量に大きな変化はないと推察されるため、水準を低位と判断した。日本西岸については、長崎県沿岸域および福岡県の漁獲量の合計を3等分し、低位・中位・高位を区分する基準値としたところ、2015年の漁獲量は低位に区分されたため、東シナ海陸棚域と同じく水準を低位と判断した。水準は両海域ともに低位であるため、評価対象海域全体でも低位と判断した。資源動向は、直近5年間（2011～2015年）のそれぞれの海域における資源量指標値の推移から、東シナ海陸棚域では減少、日本西岸では増加と判断した。評価対象海域全体の動向判断では、評価対象資源の分布の主体が東シナ海陸棚域であるため、東シナ海陸棚域をより重視し、減少とした。
管理方策
東シナ海陸棚域および現在の我が国漁業の主漁場である日本西岸ともに、資源量指標値の変動傾向に合わせた漁獲を行うことを管理目標とし、海域ごとのABC算定を行い、それらの和を全体のABCとした。東シナ海陸棚域では資源水準が低位であるが、我が国漁業が東シナ海陸棚域に分布する資源に及ぼす影響は限定的であることから、資源量指標値の変動に合わせて漁獲することが妥当である。現在の我が国漁業の主漁場である日本海西岸では資源水準が低位であって、定着した資源の再生産を見込んでさらに漁獲を抑え、これ以上の資源水準の低下を防止することが求められる。当該海域では漁獲量を減じたうえで、資源量指標値の変動に合わせて漁獲することが妥当である。なお、アマダイ類資源全体に対する実効性のある資源管理のためには周辺国、特に中国の協力が不可欠である。
| 管理基準 | Target/Limit | F値 | 漁獲割合 (％) |
2017年ABC (トン） |
Blimit= － |
| 親魚量5年後 (トン） |
|||||
| 1.0•C2015a•0.93+ 0.8•C2015b•1.06 |
Target | － | － | 396 | － |
| Limit | － | － | 495 | － |
- Limitは、管理基準の下で許容される最大レベルの漁獲量。Targetは、資源変動の可能性やデータ誤差に起因する評価の不確実性を考慮し、安全率αを掛けた漁獲量
- 算定規則 2－1）によりABClimit＝δ1・C2015・γ1、ABCtarget＝ABClimit・αで計算した。係数αには標準値0.8を用いた
- C2015は2015年漁獲量でC2015aは東シナ海陸棚域における2015年の漁獲量、C2015bは日本西岸における2015年の漁獲量
- 東シナ海陸棚域では我が国の漁獲努力が評価対象資源全体に与える影響は小さいため、δ1は1.0を使用した。日本西岸では資源水準が低位であるため、δ1は0.8を使用した
- γ1は、γ1＝1＋k（b/I)で計算をし、kは係数（低水準時の推奨値0.5）、bとIは直近3年間（2013～2015年）の資源量指標値の傾きと平均値であり、東シナ海陸棚域ではそれぞれ-0.60と8.3を、日本西岸では2.76と46.9を用いた
- ABCは我が国漁業による外国水域での漁獲量を含み、外国漁業による我が国水域での漁獲量を含まない
資源評価のまとめ
- 東シナ海陸棚域の資源の水準・動向は、低位・減少
- 現在の我が国漁業の主漁場である日本西岸の水準・動向は、低位・増加
- 評価対象海域全体について水準は低位で、動向は東シナ海陸棚域を重視し、減少
管理方策まとめ
- 東シナ海陸棚域および日本西岸で海域ごとに算定したABCの和を全体のABCとした
- 東シナ海陸棚域では資源量指標値の変動に合わせて漁獲することが妥当である
- 日本海西岸では漁獲量を減じたうえで、資源量指標値の変動に合わせて漁獲することが妥当である
- 資源管理のためには周辺国、特に中国の協力が不可欠である
執筆者：酒井 猛・川内陽平・青沼佳方
資源評価は毎年更新されます。