平成２８年度資源評価報告書（ダイジェスト版）
| 標準和名 | ヒラメ |  |
| 学名 | Paralichthys olivaceus | |
| 系群名 | 日本海北・中部系群 | |
| 担当水研 | 日本海区水産研究所 |
生物学的特性
| 寿命： | 15歳程度 |
| 成熟開始年齢： | 雄2歳、雌3歳 |
| 産卵期・産卵場： | 3～7月、青森県津軽半島西岸から兵庫県沿岸（時期は南ほど早い） |
| 食性： | 着底後は主にアミ類、全長10cm以上では魚類が主食、他にはイカ類、エビ類等 |
| 捕食者： | 稚魚期にはより大型のヒラメをはじめマゴチ、オニオコゼ、アナハゼ、イシガニ、エビジャコ等 |
漁業の特徴
主に刺網、定置網、底びき網などで漁獲され沿岸漁業の重要な対象種である。栽培漁業の代表的対象種でもあり、本系群の分布海域においては、1980年前後より人工種苗の放流が開始され、2014年には210万尾が放流された。2015年の放流魚の混入率（1歳魚）は4.9％、添加効率（放流魚の漁獲加入までの生残率）は0.041と推定された。また、本系群の分布する各府県においては、全長20～35cmの漁獲規制サイズが設けられている。
漁獲の動向
1970年以降、漁獲量は10数年周期で増減を繰り返し、減少傾向にあったが、2000年以降は1,000トン前後で推移している。2015年は1,030トンであった。
資源評価法
1999～2015年の年齢別漁獲尾数を基に、コホート解析により資源量を推定した。自然死亡係数は0.2とした。 5歳以上をプラスグループとし、4歳魚と5歳以上魚の漁獲係数は等しいと仮定した。2015年の1～4歳魚の漁獲係数には各年齢の直前3年間（2012～2014年）の平均値を用いた。
資源状態
資源量は1999年以降緩やかに増加したが、2007年以降2012年までは減少に転じ、その後増加傾向で2015年の資源量は2,424トンであった。親魚量も近年増加しており、2015年は1,717トンであった。1970年以降の漁獲量の最小値と最大値の間を3等分し、漁獲量が1,800トン以上の場合は高位、1,200トン未満の場合は低位水準と判断した。資源量が推定された1999年以降においては、上記の基準とした漁獲量から対応する資源量を漁獲割合42％（1999～2010年の平均値）として換算し、資源量4,300トンを高位と中位の境界、資源量2,900トンを中位と低位の境界とした。2015年の資源量から水準は低位、動向は直近5年間（2011～2015年）の資源量の推移から横ばいと判断した。 明瞭な再生産関係は認められないことから、資源水準の低位と中位の境界となっている資源量2,900トンを当面のBlimitとした。2015年の資源量はBlimitを下回っている。
管理方策
本系群の資源量はBlimitを下回る状態であるため、5年後に資源量をBlimit以上に回復させることを管理目標とし、これを達成する漁獲係数（Frec5yr）を管理基準として2017年ABCを算出した。なお、放流尾数およびその添加効率については、現状と同程度（放流尾数：210万尾、添加効率：0.05）とした。ABC以外の管理方策として、現行の漁獲規制サイズでは、海域によっては1歳魚が主な漁獲対象となることがあるため、漁獲規制サイズの見直しや、再放流魚の生残状況が不明なため、その把握がより有効な資源管理のために必要である 。
| 管理基準 | Target/Limit | F値 | 漁獲割合 (％) |
2017年ABC (トン） |
Blimit= 2,900トン |
| 資源量5年後 (トン） |
|||||
| Frec5yr | Target | 0.45 | 34 | 860 | 3,904 |
| Limit | 0.56 | 40 | 1,010 | 2,900 |
- ABC算定には規則1-1)-(2)を用いた
- Limitは、管理基準の下で許容される最大レベルのF値（漁獲係数）による漁獲量。Targetは、資源変動の可能性やデータ誤差に起因する評価の不確実性を考慮し、管理基準の下でより安定的な資源の増大が期待されるF値による漁獲量。Ftarget = α Flimitとし、係数αには標準値0.8を用いた
- F値は2歳の漁獲係数
- 漁獲割合は2017年のABC／資源量
- ABCは1トンの位を四捨五入した
- 2015年の資源量は2,424トン
- Blimitについて資源量を設定しているため、5年後の資源量を記載した
資源評価のまとめ
- 資源水準は低位、動向は横ばい
- 再生産関係が明瞭でないことから、資源水準の低位と中位の境界である資源量2,900トンを当面のBlimitとした
- 2015年の資源量は2,424トンで、Blimit(2,900トン)を下回っている
- 親魚量は2013年以降増加傾向にあり、2015年の親魚量は1,717トンであった
管理方策のまとめ
- 資源量を5年後にBlimit以上に回復させることを管理目標として2017年ABCを算定した
- 漁獲規制サイズの見直しや、再放流魚の生残状況の把握がより有効な資源管理のために必要である
執筆者：八木佑太・上原伸二・後藤常夫・飯田真也
資源評価は毎年更新されます。