平成２９年度資源評価報告書（ダイジェスト版）
| 標準和名 | ウルメイワシ |  |
| 学名 | Etrumeus teres | |
| 系群名 | 対馬暖流系群 | |
| 担当水研 | 西海区水産研究所 |
生物学的特性
| 寿命： | 3年程度 |
| 成熟開始年齢： | 1歳（100％） |
| 産卵期・産卵場： | 九州周辺水域では周年、日本海北部では春～夏 |
| 食性： | カイアシ類、十脚類、端脚類 |
| 捕食者： | 大型魚類、ほ乳類、海鳥類、頭足類 |
漁業の特徴
主な漁業は東シナ海区（福岡県～鹿児島県）では中小型まき網や棒受網であり、日本海西区（福井県～山口県）では大中型まき網、中型まき網、定置網である。日本海北区（石川県、富山県）では定置網などで混獲される程度である。また、対馬暖流域では、沿岸での釣や刺網による漁獲はほとんどない。韓国及び中国でもウルメイワシを漁獲しているが近年の漁獲量は不明である。
漁獲の動向
漁獲量は1980年代後半以降、概ね4万トン台であったが、1995年以降急激に減少し、2000年には1万トンを切った。その後は増加傾向にあり、著しく減少した年はあるものの、2016年は5.1万トン（暫定値）と過去最高となった。海区別では東シナ海区と日本海西区が漁獲のほとんどを占めており、 2001年以降は東シナ海区での漁獲の割合が増加し、2016年も東シナ海区での漁獲が大部分を占めた。
資源評価法
1976年以降の月別漁獲量と体長測定資料から推定した年齢別漁獲尾数を用いたコホート解析により資源量を推定した。ただし、韓国、中国の漁獲データが得られていないため、日本の漁獲データに基づき資源評価を行った。
資源状態
資源量と親魚量は増減を繰り返しながら推移し、2003年以降増加傾向にある。2016年の資源量は12万トン、親魚量は8.6万トンと推定された。親魚量と加入尾数との間には正の相関が認められ、再生産成功率は近年は2012年と2014年が高く、良好な加入があったが、2016年は極端に低い15.7尾/kgと推定された。Blimitは加入尾数の上位10％を示す直線と再生産成功率の上位10％を示す直線の交点に近い1984年の親魚量（2.7万トン）とした。資源水準は高位と中位の境界は親魚量の上位10％（8.5万トン）、中位と低位の境界はBlimitとし、2016年の親魚量8.6万トンより資源水準は高位、動向は近年5年間（2012～2016年）の資源量の推移から増加と判断した。2014～2015年の加入量が多かったため、2015年以降の親魚量が増加し、高位水準になったと判断した。
管理方策
2016年の親魚量は高位であるが、加入量が少ないため現状の漁獲圧では2017年には中位水準の5.1万トン程度に減少すると推定される。そのため、親魚量の維持・増加を管理目標として2018年のABCを算出した。Fcurrentで漁獲した場合、親魚量は2019年以降に2016年水準を上回ると予測される。Fmed（1.51）やF30%SPR（1.44）で漁獲をした場合、2017年以後の親魚量は2016年水準を下回ると予測される。このため、Fcurrentを管理基準とした。本種は、漁獲物の大半が0～1歳魚であり1歳で成熟する。親魚量を一定以上に保つため、加入が少ないと判断された場合は0歳魚を獲り控えるなどの方策が効果的と考えられる。
| 管理基準 | Target/Limit | 2018年ABC （千トン） |
漁獲割合 (％) |
F値 (現状のF値からの 増減％） |
| Fcurrent | Target | 44 | 33 | 0.77 (－20％) |
| Limit | 50 | 38 | 0.97 (±0％) |
- 本系群のABC算定には規則1-1)-(1)を用いた
- Limitは管理基準の下で許容される最大のF値(漁獲係数）による漁獲量、Targetは資源変動やデータ誤差に起因する評価の不確実性を考慮し、より安定的な資源の増大が期待されるF値による漁獲量
- Ftarget = α Flimitとし、係数αには標準値0.8を用いた
- Fcurrentは2016年のF値
- F値は各年齢の平均値
- 漁獲割合は2018年の漁獲量／資源量
- 2017年以降の加入量は、不確実性の高い直近年を除く近年5年間（2011～2015年）の再生産成功率の中央値を使用して予測した
資源評価のまとめ
- 資源水準は高位、動向は増加
- Blimitは1984年の親魚量（2.7万トン）
- 2016年の資源量は12万トン、親魚量は8.6万トンで、Blimitを上回っている
管理方策のまとめ
- 親魚量の維持・増加を管理目標として、2018年のABCを算出した
- 親魚量を一定以上に保つため、加入が少ないと判断された場合には0歳魚を獲り控えるなどの方策が効果的
執筆者：鈴木 圭・安田十也・黒田啓行・高橋素光
資源評価は毎年更新されます。